「もっと豊かな社会づくりにSDGsと同調し、貢献する」との理念に基づき、これに資する学術研究と、その担い手となる人材育成や学術・教育機関の助成を目的としております。
日本国土開発未来研究財団は「もっと豊かな社会づくりに貢献する」との理念に基づき、学校教育機関での人材育成を目的として下記の募集を行います。
日本国土開発未来研究財団は「もっと豊かな社会づくり」に貢献する人材育成を目的とし、2021年度(2022年4月入学)奨学生を下記の通り募集します。
2023年度は、SDGsのゴール7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」および、ゴール13「気候変動に具体的な対策を」の達成に寄与する建設分野(土木、建築、環境、機械、通信など)の研究テーマに対し、1件当たり年間500万円を上限として助成致します。研究は初年度の申請により、最長3年まで認められます。詳細は募集要項をご覧ください。
Researches related to construction disciplines (civil engineering, architecture, environment, machinery, communication, and others) which are closely relevant to Goal 7 ‘Affordable and Clean Energy’ and/or Goal 13 ‘Climate Action’. The grant will be offered up to JPY5,000,000 per adoption for one year. The duration can be extended to up to 36 months. See application guideline for more details.
日本国内の大学、高等専門学校もしくは研究機関に常勤している研究者、またはその研究者を申請者とする共同研究者
An academic staff or a researcher who is affiliated with universities, national colleges of technology (KOSEN), technical colleges or research institutes in Japan, OR a research group with a principal researcher who is affiliated with universities, national colleges of technology (KOSEN), technical colleges or research institutes in Japan.
2023年6月1日~2023年7月21日(当日消印有効)
Application Period June 1st, 2023 – July 21st, 2023
SDGsの達成に寄与し「豊かな社会」を実現するために必要な教育プロジェクトを遂行するために必要な設備、物品の購入、もしくはリースにかかる費用等に対し、1件当たり100万円を上限に助成金を交付します。
日本国内の高等学校、高等専門学校、大学に教職員として常勤する申請者(プロジェクト代表者)。プロジェクト代表者が異なる場合は、同一校より複数の応募が可能です。
本募集は2022年1月20日に締切りました。
次年度は2022年11月を予定しております。
2022年4月に通信制、夜間制を除く高等学校、高等専門学校、大学に入学する学生のうち、理学、工学、農学を専攻する学生に最短修業年限の間、給付型奨学金として支給します。
・高等学校生 月額2万円
・高等専門学校生 月額2万5千円
・大学生 月額3万円
2022年4月に通信制、夜間制を除く高等学校、高等専門学校、大学に入学する学生のうち、理学、工学、農学を専攻する学生で、高等学校、高等専門学校にあっては16歳以下、大学に在っては20歳以下の者。
2022年4月1日~2022年5月15日(当日消印有効)